石工の恐怖

LED電球は白熱電球グボダお得

最近は家電店などで、LED電球などをよく見ることができます。今でも、広く多くの家庭で使われている白熱電球よりも少ない消費電力で白熱電球よりも明るくなるのがLED電球です。今後数ニョンハミョンほぼすべての家庭がLED電球になるのではないでしょうか。私も一人暮らしを始めると、家庭のすべての電球をLED電球しようと思っています。今はまだ白熱球ボールよりLED電球が高くなりますのちのち安くなるので、手が抜けになるでしょう。楽しみですね。
LEDランプに対抗することができる光源のHIDランプがあるようだが、私はついぞ利用されているところを見たことがない。 HIDランプは広いところで使用向いていると説明されるため、これまで大型店舗の照明がこうなのかもしれない。とはいうものの、見た目は通常の蛍光灯とは一線をクリックして辛いので、たとえ使用されていても気づかない。
　尖閣諸島付近の中国漁船衝突の映像流出事件で、起訴猶予となった元海上保安官の「ｓｅｎｇｏｋｕ３８」こと一色正春氏が９日、国会内で講演した。これは、自民党の保守系議員で作る「創世日本」と、たちあがれ日本、日本創新党の共同開催。安倍晋三元首相（５６）ら約４０人が参加した。

　超厳戒態勢の中で行われた講演は、一色氏の希望で、報道機関に非公開。出席議員による写メール撮影も禁止で、終了後、一色氏は関係者６、７人にガードされ、黒いレザージャケットを羽織ると足早に立ち去った。追いすがる報道陣に「（一色氏の姿が）見えなくなるまで（追うのは）ダメ」「（記者を）止めろ〜」の声が響き、異様な雰囲気になった。

　自民党の衛藤晟一参院議員（６３）によると、一色氏は「あの海域で何が起こっているか知ってもらいたかった。日本の将来を考え覚悟を決めてやったので、後悔していない」と述べたという。

　一色氏を支援する会を設立した自民党の丸山和也参院議員（６５）は「批判的な目で見られてもオレは見守っている。彼の行為を風化させないように応援したい」と語った。


　

　警官に買春を持ちかけた“女性”が実は…。愛知県警中村署は９日までに、県迷惑防止条例違反（売春類似行為の客引き）の疑いで、名古屋市中区栄のペルー人の無職・コルドバ・ペレイラ・ジミー・アラン容疑者（３２）を逮捕した。巡回中の私服警官に路上で誘いの声をかけ、御用に。ミニスカートにハイヒール、化粧もバッチリと、女性そのものの格好で客を引いていたが、男だった。

　「ホテル、エッチ、ニマンエン（２万円）」。こんな片言の日本語で“商売”を持ちかけたペレイラ容疑者。逮捕されてビックリ、声をかけた相手は警官だった。さらに、逮捕した警察もビックリ、女ではなく男だった。

　中村署によると、同容疑者は８日午前１時半ごろ、名古屋駅に近い名駅南２丁目の路上で、私服でパトロール中の警官に、客引き行為を行った疑い。警官は、住民から「街娼（がいしょう）たちが毎晩、立っていて、風紀上好ましくない」などとの相談を受け、付近をパトロールしていた。

　同容疑者は逮捕時、茶髪を肩まで伸ばし、化粧もバッチリ。扇情的な赤いミニスカートにハイヒールと、女性の格好だったが、外国人登録証明書で男性と判明。同署によると、身長１６４センチ、体重約７０キロと「やや小太りで、かっぷくはいい」。指がゴツいなどパーツを細かく見ていけば男だと分かるが、「パッと見は女性そのもの」だったという。バストのふくらみはあるが、下のイチモツはついたままだった。ルックスの方は女性として見れば、飛び抜けて美しい、カワイイというわけではなかったとか。

　調べに対して、同容疑者は「２年ぐらい前から日本に来て、生活費を稼ぐために売春を始めた」と供述している。「ホテル」と声をかけているが、実際は休憩代金分も懐に入れたいためか、容疑者の自宅で接客することが多かったという。

　現場付近の堀川沿いでは、いわゆる“立ちんぼ”が多く、夜ごとに商売を呼びかける女性たちが出没していた。容疑者のような女装した男が交じっていることも、そのスジでは知られており、“彼ら”目当ての客も相当数、いたとみられる。



　

　防犯警報機の訪問販売会社「イーライフ」（大阪市）が、高齢者宅に警報機を勝手に取り付け強引に売買契約を迫る違法な取引行為を行ったとして、東京都と埼玉県が特定商取引法に基づき、同社に１年間の業務停止命令を出すことが９日、分かった。１０日に通達する。イー社は高齢者ばかりを狙って勧誘を繰り返し、都内や埼玉県で被害相談が続出していた。都によると、被害総額は数千万円に上るという。

　都などによると、イー社の従業員は平成２１年４月から今年２月までの間、都内の複数の高齢者宅に名前も言わずに上がり込み、「世の中物騒だから。試しに付けるだけ」「近所でも買ってもらった」などと強引に防犯警報機を設置。家族に確認させないまま、１台当たり約５５万円の契約書に署名や捺印（なついん）をさせ、支払いを迫ったという。

　イー社は消費者が購入を断っても、長時間の勧誘を続けていた。また、「支払いが無理だからキャンセルしたい」とクーリングオフを申し出た消費者に、「捺印したからだめ。商品が中古になる」と偽って、契約を解除させなかったという。

　都に寄せられたイー社の被害相談は２年間で４３件。契約者の平均年齢は８０歳で、最高被害金額は９５万円だった。埼玉県でも３年間で１８件の相談があった。

　イー社は２１年２月に設立。２１年の売上高は約１億４１００万円。同様の手口で今年３月に京都府と滋賀県から業務停止命令を受けていた。

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