石工の恐怖

疣はチャームポイント

主人は、顔に多くの点があります。その中でも、両方のまぶたずつ直線で結んだ間に鼻の縦のラインに一つ点が特徴的です。私は発見した時とてもおもしろくて落書きをしたが、主人で見ると、非常にコンプレックスだったあって本気で怒っています。その後、主人がその話題を振ることはないが、私から見ればチャームポイントにしてしまえばいいなといつも思っています。他人と自分が感じるコンプレックスという別のものですよね。
汚れの原因は、いろいろなことを挙げています。元の汚れは、メラニン色素が皮膚に沈着してしまうことで、することができるとされています。そのため、紫外線を受けるから、メラニンを作る細胞が活性化されてしまったり、そのほか、ニキビや肌荒れ等により皮膚に炎症が起こることもメラニン色素が多くなってしまうとされています。
　大阪府の橋下徹知事は１３日、１２月に任期満了となる大阪市長選までに「大阪都構想」を精査し直し、「僕らが作る大都市のあり方についての大綱の中身次第で信を問う」と述べ、市長選にあわせて知事を辞任、市長選と知事選のダブル選を行い、出直し知事選に立候補する可能性に言及した。

　ただ、任期中に辞職して知事選に立候補した場合、当選しても２期目の任期は残任期の来年２月までとなり、知事を続けるにはさらに選挙が必要になる。

　橋下知事は、近接した時期に２回の知事選を行うには「費用面の問題もある」と認めたうえで、「大都市のあり方の大綱の中身が、もう一回信を問いましょうというレベルになれば、ダブル選で信を問わなければならない」と語った。

　橋下知事は、１２日放送の民放番組で次期知事選や大阪市長選を念頭に、元読売テレビ解説委員長の辛坊治郎氏の立候補に期待感を示したが、「パネルで示されたので、一方的に発言しただけ。辛坊さんの了解は得ていません。選挙後、接触もしていない」と言及。

　「辛坊さんも僕の発言で仕事がやりにくくなったら申し訳ない。個人的なつきあいはあるにせよ、あくまでメディアと権力の関係として、慎重に距離を置いていきたい」とも語っていた。

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　2011年4月11日に東日本大地震が発生して一か月たった。中国では日本の地震、原発事故には関心が高く、テレビを中心に多くの報道が行われた。

　現場での復興活動が中心で、「日本で起こった地震災害は、人類共通の災害だ」と中央テレビは繰り返した。

■NHK番組の垂れ流しから特派員の報告へ変化

　中央テレビを見ると、地震当初はNHK番組の垂れ流しだったが、徐々に日本に大量の記者を派遣したため、現場で取材した映像、日本にいる中国人の学者、または中国語を話せる日本のマスコミ関係者、さらに通訳をつかって日本の専門家を取材する映像を中央テレビで放映するようになった。

　「日本は地震の国で、日頃訓練もしているので、地震に対しては非常に冷静だ」と朱建栄東洋学園大教授は強調した。

　交通信号のない十字路でもほとんどクラクションが聞こえない。みんな秩序よく路を通っていく映像がテレビに映る。

　日本のテレビから取ったものだろうが、爆発の後の無残な原発建屋は放映しているが、低レベルの汚染水を海に放出したことについては、とくに厳しく東電を批判しているわけではない。

　「冷却システムはいまだに十分機能していないのだろう。絶えず新しい水を炉内に注入している。海に流れることもあるだろう」と原子力の専門家がテレビで発言する。

　政府関係者は、海の汚染について、検査の結果、今のところ中国には大きな影響はないと話す。「やはり日本政府は中国にも事前に知らせるべきだ」というテレビのタレントの一言だけでこの問題にけりをつけた。

■「中国にいながら日本政治家の行動を批判してはいけない」

　大地震が発生してから一か月たち、菅内閣への不信感を示した日本のマスコミの報道を、中国のインターネットでも転載するようになった。

　　「私たちは中国にいながら日本政治家の行動を批判したりしてはいけない。また日本の事故処理、復興活動をかく乱するような行動をしてはいけない。ただし、日本のマスコミが菅内閣を批判するような記事も作者の同意を得て翻訳して掲載している」

と週刊誌経済観察報のウェブサイトの責任者は言う。

　日本の週刊誌編集長による、菅内閣を痛烈に批判する記事は同ウェブサイトには出ている。しかし、中国人記者の書いた記事は、どちらかといえば日本に同情するような内容ばかりだ。

　ただし、人気週刊誌の『南方週末』の国際面担当デスクは、

　　「14日に出る新聞は民主党内閣の欠点にも触れていく」

と明かす。

　また同じく人気経済週刊誌の『中国経営報』は、

　　「日本の技術はいままで非常に信頼されていた。その日本にこんな大きな原子力発関連の事故が起こり、またほとんど制御不能のように感じる。なぜ日本はここまでダメになったのかを分析してみたい」

と語る。18日の週に出る号はそのあたりが盛り込まれる予定だ。

　いままでは「日本で起こった地震災害は、人類共通の災害」というスタンスを中国のマスコミは取っていた。国内で大地震が起きたのとほぼ同様な報道の仕方だ。日本国内での民主党政権批判報道も中国には入ってきている。中国の東日本大地震、原発事故についての同情的な態度は、ずっと不変とは限らない。それが変わると、一斉に日本批判に変わるかもしれない。

　日中のコミュニケーションはますます重要になってくる。

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