石工の恐怖

スポーツクラブで筋力アップ

今、スポーツクラブ通おとしている。というか、スポーツクラブに通うか悩んでいるというのが正しいのか？実は一ヶ月ほど前に膝を怪我した。自分の筋力を過信して、準備運動もせずに10キロの散歩をする。その結果、筋肉が打ってひざの痛みになった。まわりのすべての運動不足だと語った。そこでスポーツクラブにでも通ってみようとする。
競技場で、プロサッカーチームのサポーターは、選手のようなサッカーのユニホームを着て、声援を送ることで、その場をより身近に楽しむことができます。ピッチに立つ選手たちにとっても、観客席に自分たちのサッカーユニフォームを着たファンがいると、まるで味方の人数が増えたようで、再び力が湧いて上がるかもしれません。
【新華社長沙】　中国が欧州に向けて初めて輸出する次世代型ＣＲＴ（ライトレールトランシット）列車が１０日、南車株洲電力機車有限公司でラインオフした。

トルコ・イズミル市向けにカスタマイズした車両で、単独走行が可能。乗客数に合わせて自由に編成を変えることができる。（新華社記者・蘇暁洲撮影）

（翻訳　李継東／編集翻訳　松尾亜美）

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中国における環境問題と消費者意識　第2回

（1）環境破壊の情報と現実

　2011年5月、中国環境保護省は『2010中国環境状況公報』（以下、公報）を発表した。これは、中国国内の環境の状況を網羅的に整理したものだ。汚染物質の排出状況や、海洋汚染、森林や生態環境から土地と農村の環境まで、幅広く扱われている。しかし、ここで一貫しているのは、数字による統計的な報告が中心であることだ。昨年は何％だったものが、今年は何％まで改善した、環境施設が今年はいくつ増えた、というように。

　数字は確かに科学的な提案の仕方なのかもしれないが、算出の方法やその公平性、正確さが同様に求められるため、安易に信頼することはできない。公報が強調するように、大気汚染が統計上では大きく改善された、排気ガスの排出量も大幅に削減されたという情報は、現実の一解釈でしかないだろう。ここで考えてみたいのは、環境改善の「情報」は暮らしを営む人々の「実感」とどれだけ符合しているかだ。

（2）実感される環境破壊

　サーチナ総合研究所（上海サーチナ）は2011年7月、中国全土3000人を対象にインターネット調査を実施。「あなたが注目している環境問題は何ですか？」という設問に対し、以下のような回答が得られた。

水資源の汚染（89．1％）
大気汚染（83．8％）
気候変動（77．9％）
森林伐採（66．9％）
生物多様性の損失（62．9％）
その他（12．9％）

　水資源の汚染と大気汚染が飛びぬけて高く、あらゆる世代、あらゆる地域で、90％前後の注目を集めており、全体的に見ても環境問題への関心の高さが伺い知れる格好となった。ただし、この関心がどのような根拠によって支えられているかが重要だ。

　「あなたはこれらの課題について、どこで／どのように実感していますか」という問いに対し、以下のような答えが得られた。それぞれ上位三項目を取り上げたい。

水資源の汚染
1．テレビやラジオの報道などで（74．9％）
2．自分の身近なところで（71．5％）
3．インターネットで（61．9％）

大気汚染
1．テレビやラジオの報道などで（75．5％）
2．自分の身近なところで（68．0％）
3．インターネットで（66．6％）

気候変動
1．テレビやラジオの報道などで（75．7％）
2．自分の身近なところで（69．8％）
3．インターネットで（69．5％）

森林伐採
1．テレビやラジオの報道などで（79．4％）
2．インターネットで（70．3％）
3．本や雑誌、グラフなどの特集で（63．5％）

生物多様性の損失
1．テレビやラジオの報道などで（79．4％）
2．インターネットで（75．3％）
3．本や雑誌、グラフなどの特集で（67．1％）

　おおむね、既存のメディアから情報を得ることで環境問題を認識しているが、水資源の汚染や大気汚染、気候変動では「自分の身近なところで」という答えが多くなった。実感としての環境問題は、改善報告が示す値を踏襲するとは限らないのだ。

　現在、中国における環境保全は政府の政策によるところが大きい。しかし、今後はこれに加え、さらにオルタナティブな選択肢が必要とされるだろう。（編集担当：前田直人・サーチナ総合研究所研究員）

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国連傘下の国際水路機関（ＩＨＯ）が東海（日本名・日本海）を日本海（Ｓｅａ　ｏｆ　Ｊａｐａｎ）と単独表記し、東海（Ｅａｓｔ　Ｓｅａ）を付録に収録する方式を検討するものとわかった。

韓国メディアが１１日に外交消息筋の話として、アンダーソン米ＩＨＯ代表はこのほど、「海洋の境界」冊子にに日本海という名称を単独表記する代わりに東海を代案名称（ａｌｔｅｒｎａｔｅ　ｎａｍｅ）として付録に収録する折衷案をＩＨＯに提出したと伝えた。

ＩＨＯは折衷案を受け入れ「海洋の境界」冊子の4次改訂版出版を推進しており、実務グループ会員２７カ国の意見を求めている状況だ。

現在すべての加盟国が折衷案に同意してはいないが日本はこの方法を受け入れる側に立場を譲歩したという。

これに対し韓国外交消息筋は９日、「東海を代案名称として収録するのはわれわれの立場からは受け入れることはできない」と強調した。

ＩＨＯは２０１２年４月に１８回総会を開き「海洋の境界」改訂4版発刊問題を協議する予定だ。

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